当社グループは、2020年度より、「事業構造改革の推進」、「企業体質の強化」、「次世代に向けた取り組み」の3点を重点施策とした第12次中期経営計画をスタートさせました。厳しい経営環境が続く中、中期経営計画2年目となる2021年度は、1年目に実行した構造改革の継続と体質化により収益基盤を底上げし、将来の確固たる事業基盤を確立します。
① 事業構造改革の推進
成長の見込める二輪分野への経営資源シフトを推し進め、グローバルで高まる環境規制対応ニーズに対応します。さらに「市場・顧客」と「商品」での事業分野の選択と経営資源の集中を行い、グローバルサプライチェーンの最適化・再構築を行います。
② 企業体質の強化
フリーキャッシュフロー改善による財務体質の強化と、「構造改革」を支える経営管理能力の強化と業務革新により企業体質の強化に努めます。経営管理能力の強化としては、事業・商品単位でPDCAを回し、収益の最大化およびビジネスの最適化を図ります。
③ 次世代に向けた取り組み
次世代ビジネスの柱となる新価値商品の創出、機電一体による商品の高付加価値化を目指します。また、グローバル品質保証体制の強化により、お客さま満足の向上に努めます。
新型コロナウイルス感染症が及ぼす世界経済への影響は甚大なものとなっております。しかし、当社の商品・サービスは今後とも市場から求められるものであり、この難局に対し、構造改革の取り組みを継続し体質化することで、将来の礎を築いてまいります。
株主の皆さまにおかれましては、今後ともなお一層のご支援、ご鞭撻を賜りますようお願い申しあげます。
代表取締役社長
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